春からは東京で社会人！新しい生活が始まるワクワク感がある一方、「どんな部屋に住めばいいんだろう？」「何を気をつけて物件を選べばいいのかな」と疑問や不安を感じてはいませんか？

人口の多い東京での一人暮らしは、部屋探しで気をつけたいポイントもいくつかあります。

今回は、新社会人の皆さん向けに部屋探しを始める時期や条件、引っ越しに必要となる手続きをご紹介します。

部屋探しを始める時期

既に内定が出ている新社会人の方は、新生活シーズンの部屋探しにおいて早くから動き出すことができます。

ここでは新生活シーズンの時期に部屋探しをする際にはどんなメリットがあるのか、1、2月と3、4月に分けてご紹介します。

1,2月から部屋探しを始めるメリット

1月から2月に部屋探しを始めるメリットとして、「物件数が多い」ことが挙げられます。

多くの賃貸借契約では、物件を退去するのに退去予定日の1ヶ月〜2ヶ月前までに「退去予告」をしなければなりません。

そのため、1、2月には卒業や転勤などで3月末に引っ越す方の物件がわかり、物件の数が多くなります。
特に東京では人口が多いため、地方と比べてたくさんの物件を比べる事ができます。

内定先がわかっている新社会人の皆さんは、大学の合格発表や転勤先の発表を待っている人たちよりも早く動き出すことが可能です。

物件の詳しい情報を不動産会社に聞きながら、ゆっくりと部屋探しを進めることができるでしょう。

新生活シーズンにもゆっくりと部屋探しをしたい、という方は1、2月から部屋探しをおこなうと良いでしょう。

3,4月に部屋探しを始めるメリット

3月から4月にかけて部屋探しをするメリットとして、「1月2月と比べて賃貸借契約にかかる費用が安く済みやすい」ことが挙げられます。

新生活シーズンが終わると、入居希望者が大幅に減少するため、この時点で空いている物件は翌年の1月〜3月まで空室が埋まらない可能性が出てきます。

空室が増えると、大家さんの家賃収入は減少してしまうため、入居希望者は何としても獲得しておきたいところです。

そのため、徐々に入居希望者が少なくなる3、4月には入居獲得のために家賃交渉などに応じてもらいやすく、賃貸借契約の費用が抑えられます。

毎月支払わなければならない家賃をなるべく抑えたい方は3、4月で部屋探しを行うと、家賃などの交渉ができる確率が上がります。

部屋探しの条件の絞り方

東京での部屋探しをする際には、新生活を送ることをイメージして予算とエリアから絞っていくと、スムーズに決まりやすいです。
条件の絞り方を3つに分けて解説します。

家賃

お部屋探しの際に多くの人が基準とするのが家賃ではないでしょうか。

一般的に、一人暮らしの家賃は「手取りの3分の1」が目安とされています。
これは、家賃を払った上でゆとりのある生活を送ることができる家賃相場が手取りの20〜30％程度であるためです。

厚生労働省のデータによると、東京都の大卒新社会人の収入は21万〜22万円ほどであり、収入から税金や各種保険料を引いた18〜19万円ほどが手取りとして残ります。

この値を参考とすると、家賃は「手取りの3分の1」前後である6万円ほどを充てる、ことになります。

東京都の賃貸物件の家賃は全体的に高い傾向にあり、これらを守るのはなかなか難しいようにも思えます。

しかし、根気良く探せば、自分の希望の条件に合う物件はきっと見つかります。 諦めずに頑張りましょう。

エリア

毎日会社へ通勤することを考えると、勤務先と自宅の距離や立地は非常に重要となります。

日常生活での利便性をとった結果、混雑率が高い路線を使わなければならず、出勤するだけで毎日ヘトヘト…となってしまうこともあるようです。

毎日の通勤時間が長すぎたり、混雑していたりすると、身体的・精神的にストレスを感じやすいため、物件探しの際には勤務先との距離をよく考えましょう。

一般的には、通勤時間は30分前後が良いとされています。
人口の集中している東京では電車での移動がメインとなることが多いため、勤務先周辺の交通網を確認して住むエリアを決めることをオススメします。

設備の条件

自分に合った条件の物件に住むことは、ストレスのない快適な生活を送るために重要です。
条件を考える際には、実際に住むときのことを想像して具体的な条件を考えましょう。

例えば、生活費を抑えるために毎日自炊を考えているのであれば、2口コンロやIHを備えたキッチンのついた物件、セキュリティー面を重視したいのであればオートロックのついた2階以上の物件、というように具体的に条件を絞っていきましょう。

東京にはたくさんの賃貸物件があるため、希望条件を具体的に絞ることでスムーズにお部屋探しをすることができます。

希望する条件を明確にして、自分の理想にぴったりのお部屋を見つけましょう。

引っ越しの際に必要となる手続き

新社会人での生活を始めるにあたり、お部屋探しの他にもやるべきことは様々あります。
ここでは参考までに、引越しの際にしなくてはならない手続きなどをいくつかご紹介します。

引越し前から行う手続き

引越し前に行う手続きは下記になります。

住民票の移動

現在の自治体とは異なる住所に引っ越す際には、「転出届」と「転入届」を提出して、住民票を移動させる必要があります。

「転出届」は引越しの2週間前から当日までに引っ越す前の住所の役所に提出します。
提出後は発行された転出証明書を受け取ります。

「転入届」は引越しした日から2週間以内に引越した後の住所の役所に提出します。 提出の際には、「転出証明書」を一緒に提出する必要があります。

電気・ガス・水道に連絡

電気と水道は引越しの1週間ほど前に、引越し先を管轄する電力会社と水道局に申し込みをおこないましょう。

直接申し込みをおこなう他に、新居に備え付けられている「電気使用申し込み書」を記入して郵送することで手続きをおこなうことができます。

引越し後にする手続き

引越し後におこなう手続きは下記になります。

預金口座の住所変更

引越しに伴い、銀行の預金通帳の変更手続きもおこなう必要があります。
これらの手続きは最寄りの銀行の各取引支店でおこなうことができます。

忙しかったり、遠方で支店に出向くことが難しければ、書類を取り寄せて手続きができる場合もあります。
特に手続きの期限はありませんが、なるべく早く手続きをおこないましょう。

マイナンバーの住所変更

引っ越しの際には、マイナンバーにおいても住所の変更をおこなう必要があります。
申請は、旧住所の管轄の役所で引っ越し2週間後までにおこないます。

新居の住所は、「変更事項」としてカードの「追記領域」に住所が書き込まれます。
ここでは、「転居先」の住所が記されるため、新住所の管轄の役所では特に申請などはおこなう必要はありません。

クレジットカードの住所変更

基本的にどこかに出向いて手続きをする必要はなく、カード会社に連絡をすれば簡単に変更が可能です。

住所変更の連絡をおこなわないと、クレジットカード会社の信用を失い、利用停止や契約解除の原因にもなりかねませんのでしっかりと連絡を入れましょう。

東京での部屋探しなら、マンツーマン対応の「部屋まる。」がおすすめ

今回は新社会人の東京での部屋探しについてご紹介しました。
気をつけるべき点が多く、まだ不安が拭いきれない…という方は直接不動産屋さんに相談してみるのも一つの手です。

「部屋まる。」では、実績豊富なスタッフがマンツーマンで丁寧に対応しておりますので、東京でのお部屋探しにまつわる様々な不安を解消しながら、安心してお部屋探しをすることができます。

また、取り扱っている物件も、首都圏の賃料6万円以下が中心でおしゃれなデザイナーズ物件など、幅広い選択肢の中から自分に合った物件を選ぶことができます。

新生活についてお困りの方・充実させてい方は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。